LTV improvement support

LTV向上支援

「広告代理店を変えても売上につながらない」。その要因は、お客様と広告代理店の間で追いかける目標にずれが生じるからです。ロットネストの常駐支援はこのずれをなくし、お客様と同じ目線・同じ熱量で、売上の最大化を実現します。

LTVに関するお悩み

「広告からの集客が売上に繋がらない」
本当の原因を知っていますか?

  • 店舗や営業部門から、「広告経由のリードの質が悪い」と言われてしまう
  • 拠点ごとの売上格差の要因が分析できず、マーケティング施策に活かせていない
  • 代理店の提案がCPAやCV改善に終始しており、事業収益への貢献度が不明瞭だ
  • 広告施策の売上への貢献度が不透明で、適切な予算配分を検討できない

ロットネストなら、「集客」に閉じず「売上」から逆算し
課題設定・施策実行でお客様のビジネス成長を支援します。

ロットネストのLTV向上支援の流れ

01 常駐型の支援でお客様の事業に深く触れ、施策実行に必要なデータを収集

Point

お客様の社内の一員として定量・定性の両面から必要なデータを収集

  • 一般的な支援スタイルではマーケティングから提供される情報に閉じがちだが、常駐することで組織全体、事業やサービス、その先にいる顧客について、お客様と同じ目線で情報を把握できる
  • 営業部やCS部など、直接顧客と接する部門からリアルな課題をヒアリングできる

Voice お客様の声

女性アイコン

他代理店にお願いしていた頃は、こちらから提示した情報に対して提案をもらっていました。ロットネストは常駐支援のため、「社内の一員」として自らの目で課題を掘り起こし、必要な情報を取得するために組織を横断して駆け回ってくれます。小さな相談にもすぐ対応してくれるため、スピード感も頼もしさも段違いです!

支援歴2年半年 :A様

02 集客以外も含め事業全体を俯瞰し、「お客様のゴール」に直結する課題を設定

Point

社内や顧客から得たリアルな情報を基に、精度の高い仮説を立てられる

  • お客様の社内に常駐することで内部から事業全体を見渡せるからこそ、領域を限定せず事業成長に直結する課題を発見することができる

Voice お客様の声

男性アイコン

新規登録から3カ月以内での短期解約率が高いという課題を解決するために、まずは「何が解約理由になっているのか」を調べるための顧客インタビューを実施しました。その結果、初回から2回目の来店までにクリニックと顧客の間にほとんど接点がなく、「悩みや疑問に寄り添ってもらえていない」という不満が顧客側に生じていることがわかりました。

支援歴3年 :B様

03 設定した課題を基に、「次の一手」を適切かつスピーディーに提案・実行

Point

常駐しているからこそ、お客様とのタイムラグなく意見共有・改善提案を行うことができ、質と早さを併せ持った施策実行が可能

  • 部署間の交渉、経営層への予算配分の提案やそのための資料作成も社内の一員として行う
  • 通常の支援で発生しがちな意思決定のタイムラグを、社内の一員として、オーナーシップを持った働きかけで解消できる
  • 社内にいるからこそ、進捗を常にウォッチしながらリアルタイムで改善策を考えられる
  • 進捗報告や懸念点の相談、改善提案もその場で行え、適切なタイミングで次の打ち手につなげられる

Voice お客様の声

女性アイコン

まるで社内のメンバーかのように、現場の調整から経営層への説明まで、一貫して当事者意識を持って並走してくれました。改善施策を考えるためにどんな数値が必要か、提案時には社内にどう説明するべきか、といった相談にも乗ってくれて、以前と比べ物にならないスピードでマーケティングのPDCAサイクルを回せています。

支援歴3年 :C様

料金体系

お客様の目標達成に適した料金体系を選択可能

広告費用の増加に応じて手数料が発生するマージン型の料金体系と、契約期間ごとに定額で報酬をいただくフィー型の料金体系を採用しています。

お客様が抱える課題や目標に応じ、その解決・達成に向けた適切なプランをお選びいただけますので、ぜひお気軽にご相談ください。

LTV向上支援の専門家がサポート

Toyoshima Rei

豊嶋 玲

得意分野

  • フィットネス業界
  • 単品通販業界
  • 美容医療業界

2016年に関西学院大学を卒業後、新卒でサイバーエージェントに入社し。2020年には当時最年少の営業局長へ。2022年に株式会社ロットネストを創立し、代表取締役へ就任する。

Hamada Koki

濱⽥ 弘樹

得意分野

  • 美容医療業界
  • フィットネス業界
  • スクール業界

2016年にサイバーエージェントに入社し、広告運用コンサルタント、アカウントプランナーを経て、現在はストラテジープランナーとして従事。主に店舗型ビジネスを展開する企業へ対し、マーケティング戦略立案から実行支援までを担当。

実際の支援例

課題

  • 既存顧客のリピートや単価アップを実現したい
  • リピート顧客の共通点が見えず、場当たり的な施策を繰り返している
  • 契約後の対応が現場任せで顧客体験に差が生じ、再来店や再契約を逃している
  • CPAの安さばかりを追った結果、短期客ばかりが増えて利益が残らない
専門家のサポート

ロットネストからのご提案

  • 顧客一人ひとりがもたらすLTVを算出できる売上管理ダッシュボードを構築
  • データから割り出した優良顧客の行動パターンに基づき、同様の属性を持つターゲットへ集中的にアプローチする施策を提案
  • 広告から初回利用、その後のアフターフォローまでを最適化し、顧客満足度を高めながら自然とリピートに繋がる仕組みを整備
  • 継続率や購入単価を加味した「LTV評価軸」を導入し、長期的な利益を生む顧客への投資を最適化

Voice 実際の声

新規獲得の安さばかり追う戦略から脱却できました。顧客一人ひとりの価値を可視化したことで、誰に、いつ、何を届けるべきかが明確になり、無理な値引きに頼らずともリピート率と利益が着実に改善しています

実施後の効果

  • 支援開始1年後、LTV貢献度の低い広告キャンペーンの配信を削減
  • 全体の広告費を抑えながら、継続率の高い顧客獲得チャネルへの投資が増加
  • 実質的な月間利益が18%向上

お客様の声

男性アイコン

スクール事業

月間広告費用 2,000万円〜

前代理店さんが、約20年来のお付き合いからの移管でした。
状況的に企業内部のマーケターとして伴走してくれるパートナーシップ を求めており、週次で常駐をしてマーケティング部改革に伴走してくれて助かりました。

女性アイコン

美容外科

月間広告費用 2,500万円〜

短期間での解約率が高いという課題に対し、顧客インタビューで収集したインサイトをふまえ、広告施策以外の部分にまでメスを入れる提案をしてくれたことが印象的です。フォローアップ施策や現場オペレーションを見直し、継続率を上げることができました。

支援の全体像

企業のマーケティング担当者のみとやりとりするのではなく、お客様の社内に常駐しその会社の一員として「会社全体の売上目標」を把握します。認知~購買・成約までの各工程における課題を高い精度で発掘し、改善施策を立て、素早い実行で成果につなげます。

柔軟な料金体系

多くの広告代理店では、広告費が増えれば増えるほど代理店側の利益に跳ね返るマージン型の料金体系が採用されています。そのため、代理店の提案内容は広告予算の増額に偏りがちです。

一方、ロットネストでは、お客様の課題や目的に応じて最適な施策をご提案するため柔軟な契約体系を採用しています。マージン型の料金体系だけではなく、レーマン型・テーブル型・フィー型といった多様な料金形態を採用しています。詳しくはぜひお問い合わせください。

LTV向上支援の事例

  • 支援事例ロゴ
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よくあるお問い合わせ

Q1. LTV向上支援とは、具体的にどのような範囲を支援してくれますか?
広告運用による集客だけでなく、「予約→来店→契約→継続」という店舗型ビジネスの全フローを支援します。特に週次で貴社に常駐し、来店率・再来院率の改善といったCRM領域まで深くコミットします。
Q2. 支援にあたり、現場(店舗)のスタッフの協力は必要ですか?
はい、重要です。支援開始時にマーケティング部長、現場営業への取材・ヒアリング、さらには貴社サービスの体験 を行い、課題を深く理解します。常駐支援を通じて、店舗オペレーションとマーケティング施策をシームレスに接続するため、現場との協力は不可欠です。
Q3. 顧客データ(カルテ)を連携させることにセキュリティ上の問題はありますか?
Lottnestは、電子カルテ連携型のLINE拡張ツール(CLINEなど)を提携パートナーと連携しています。詳細なセキュリティについてはご相談が必要ですが、既存のシステム連携実績に基づき、データ活用の仕組みを構築します。
Q4. 常駐支援を受けることで、マーケティング部門の業務負担はどのように軽減されますか?
コミュニケーションコストの大幅な削減が期待できます。また、役員への月次売上報告やプレゼン資料作成、さらにはマーケターの採用や育成まで担当することで、マーケティング部門のリソース不足を解消し、業務負荷を大幅に軽減します。
Q5. LTV向上支援サービスはどんな業種に適していますか。
特に美容医療分野での実績が豊富ですが、LTV向上支援の対象は「予約→来店→契約→継続」という共通ビジネスモデルを持つ企業全般です。顧客との継続的な接点を持つビジネスモデルであれば、教育や小売、飲食など業界を問わず、同様のメソッドで成果を創出することが可能です。

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